7年後：EOSの興隆と失墜、420億ドルの挫折した夢

コードと資本で築かれたバベルの塔

2017年、ブロックチェーン業界は過去最大の成長期に突入しました。Bitcoinは年初1,000ドルから年末には20,000ドルへ急騰し、Ethereumのスマートコントラクトが暗号資産業界を変革しました。資本が熱狂する中、EOSはICO時代で最も野心的なプロジェクトとして登場し、「Blockchain 3.0」を掲げて「Ethereumの代替」を目指すと宣言しました。

EOSが失敗した理由を理解するには、その野心的な出発点を振り返る必要があります。EOSホワイトペーパーは投資家の想像力をかき立てる理想主義的なビジョンを示し、100万TPS（トランザクション毎秒）を約束してBitcoinやEthereumのスケーラビリティ問題を解決すると主張しました。手数料ゼロでガス代の障壁を排除し、21のスーパー・ノードによる超高速ブロック生成でDAppsの実現を目指しました。この技術的ユートピアは暗号資産コミュニティの理想と強く共鳴しました。

プロジェクトの信頼性は創設者BM（Dan Larimer）に大きく依存していました。BMはSatoshi NakamotoにBitcoinのコンセンサスメカニズム改良を提案し、BitSharesとSteemitを創設した業界屈指のエンジニアかつビジョナリーです。彼は「ブロックチェーンで人間社会を根本から変える」という理想主義を持ち、一流マーケティングチームとともにEOSの壮大な野望を世界に示しました。

2017年6月26日、EOSは1年間にわたるICOを開始。初日で1億8,500万ドル、最終的に4億2,000万ドルを調達し、Ethereumの1,850万ドルを大きく上回る暗号資産史上最大の資金調達となりました。

4億2,000万ドルの資本を得たEOSは、暗号資産エコシステム内で強大な資金力を誇示。2018年4月には価格が5ドルから23ドルへ急騰、1ヶ月で360%増、時価総額5位に。メディアは「EOSが初の1兆ドル暗号資産に」「BMは次のSatoshi Nakamoto」と報じ、Ethereum開発者もEOSの台頭がEthereumの衰退を招くのではと危惧しました。

スーパー・ノード選挙は地政学的イベントとなり、李笑来や老猫といった著名人が参戦。大手取引所、マイニングプール、伝統的ファンドも続々と参加。「ブロックチェーン版Wall Street IPO」と呼ばれ、中国、米国、韓国のコミュニティは「暗号資産国家戦争」といわれる争いに。韓国コミュニティは「投票しなければ韓国人ではない」と宣言し、李笑来のCoin Capitalは4つのノード投票倉庫を掌握、温州勢は8桁EOSを購入しました。熱狂と投資規模は前例のない成功を予感させました。

しかし華やかな表層の裏側で、すべてはコードと資本で築かれたバベルの塔―美しいが、根本的に脆弱な土台の上にあったのです。

EOSのピークは初動だけだった

熱狂の最中に、重大な問題が静かに露呈しはじめました。EOSの投票システムは大口保有者による支配の脆弱性が批判され、スーパー・ノードの分散性に疑義が生じました。メインネット稼働後には技術的な不具合が多発し、開発者はネットワークの安定性に疑問を持つように。大手取引所や資本コンソーシアムの関与がスーパー・ノード選挙の公正さを損ない、コミュニティ内の分断が進みました。さらにBMの頻繁なガバナンス変更が混乱を招き、コミュニティの信頼は急速に失われました。

それでも市場は「EOSが世界を変える」という強い物語に酔いしれ、すべての疑念を覆い隠しました。この黄金期、信奉者たちはEOSがブロックチェーン業界の覇権を握ると信じて疑いませんでした。しかし、現実は理想よりもはるかに厳しく、かつての英雄的プロジェクトが数年で凋落することを予想できた者はほとんどいませんでした。

技術的幻滅：「100万TPS」から「分散データベース」へ

EOSが登場した当時、ブロックチェーン最大の課題はスケーラビリティでした。Bitcoinは秒間5～6件、Ethereumは約20件と、現実のアプリケーション要件には遠く及びません。例えば、アリババTmallのダブルイレブンでは、深夜0時に1秒あたり10万件超の取引が発生します。EOSの「100万TPS」構想はコミュニティ全体の期待を集めました。

しかし現実は厳しく、メインチェーン稼働4ヶ月後の最大TPSは3,996—約束の100万には遠く及びませんでした。一方、EthereumはLayer2で性能改善し、他の有力チェーンやSolanaも急成長。EOSのパフォーマンス優位は消失しました。

調査で「100万TPS」はBMの言葉のマジックであることが判明。BMは「無限サイドチェーンエコシステムに依存」という前提を密かに盛り込んでいました。1チェーンで4,000件、100本並列なら理論上40万TPS、という理屈です。ところが2024年時点でEOSのサイドチェーンは3本のみ、うち2本は「ゴーストチェーン」と化しました。BMは新たなスケーリング策の研究を表明しましたが、既にEOSの時価総額はトップ20外に低迷していました。

TPSの失望に加え、EOS最大の課題は使い勝手でした。手数料ゼロに見えても、CPUリソース獲得のためにトークンステークが必須。ネットワーク混雑時はステーク負担が激増し、10EOS送金に5EOS分のCPUが必要なケースも。需要期にはユーザー資金が実質凍結されました。2020年のDAppアクセス急増時、2,000EOSで1.3秒しかCPU時間が得られず、一般ユーザーは単純送金に10回以上操作が必要でした。

さらにBMはRAM供給を制限し、市場の投機でRAM価格が100倍に。開発者はストレージリソース購入に高額を要し、2018年の投機開始から数か月でRAM価格は0.01EOS/KBから0.9EOS/KBへと高騰。DApp開発は困難となり、多くの新規プロジェクトがEOSから撤退しました。

このリソース管理モデルはEthereumよりも劣悪なユーザー体験を生み出しました。Ethereumはガス代支払いで取引が完了しますが、EOSは複雑なリソース担保メカニズムを理解しCPU・RAM購入に多額を要します。この障壁がDAppエコシステム成長を大きく阻害し、EOSの中核価値を損ないました。

振り返ればパラドックスもありました。ユーザー体験は悪化しましたが、2018年末～2019年初めはオンチェーンギャンブルDAppを中心に活況を呈しました。2018年12月24日のETH・EOS・TRONのDAppデータ比較で、EOSのユーザー数は75,346（TRON45,777、ETH33,495を上回る）、トランザクション数は23,878,369（TRON13,803,322、ETH413,019を上回る）、取引高は3億4,500万ドル（TRON1億3,500万ドル、ETH4,400万ドルを上回る）でした。これはEOSに本物のコミュニティ熱とエコシステム活力があった証であり、後に多くの暗号資産プレイヤーがEOSを懐かしむ要因となりました。

ガバナンス崩壊：買収、中央集権化、コミュニティ分断

BMはEOSのガバナンスモデルに絶大な信頼を置き、21のノード体制がEthereumを凌駕すると信じていました。3分の2のノードが善意で行動し、悪質ノードはコミュニティが排除するという理想でした。しかし現実はその理想を打ち砕きました。

メインネット稼働3か月でノード間の買収が常態化。EOSブロック報酬獲得のため、大口保有者とノードが相互投票を行いました。さらに、ノードが悪質な行動をとったことでガバナンス不全が露呈。ハッカーによる資金盗難時、21スーパー・ノードでブラックリスト化すべきところ、1ノードが対応しなかったためハッカーが資金移転できてしまいました。

BMはEOS憲法で規律を強化しようとしましたが、実効性はありませんでした。スーパー・ノード自体が買収の恩恵を受けているため、憲法規定を実行する動機がなかったのです。仲裁メカニズムも実質機能せず、拘束力は皆無でした。

ガバナンスの軌跡は失敗続きでした。メインネット前に革新的なEOS憲法を導入するも、数か月でたびたび改定され、コミュニティの不満が増大。2018年6月の初期憲法はスーパー・ノードに仲裁権を与えたが、権力乱用を受けて数週間後にはノード介入禁止に修正。2019年には憲法廃止と「ユーザー契約ガバナンス」への切り替えを突如提案し、コミュニティは混乱、将来への不安が広がりました。この絶え間ないガバナンス変更は開発者・投資家の信頼を徹底的に失墜させました。

ガバナンス危機の中、BMと親会社はEOSメインチェーンからEOSIOソフトウェアへと軸足を移しました。BMは「ブロックチェーンの未来はエンタープライズ用途にある」と主張し、EOSIOを企業向けプライベートチェーン構築基盤として推進。EOSパブリックネットワーク最適化は後回しとなり、クロスチェーンやストレージ拡張など重要アップグレードも大幅に遅延しました。

これらの戦略決定はエコシステム崩壊を招きました。EthereumコミュニティがDeFiやNFTなどで活発化する一方、EOSのDApp開発者層は急速に縮小。2022年には月100人近い開発者が離脱し、複数のEOSブラウザやウォレットも閉鎖されました。

外部からの圧迫：市場逆風、ベアマーケット、資金支援の沈黙

2019年末、EOS価格は5ドルを割り込み、最安値1.8ドルまで下落。過去最高23ドルから90%超の暴落です。スーパー・ノードは生存危機、開発者は流出、市場流動性も枯渇し、親会社による救済が不可欠でした。

コミュニティが根本的な疑問を投げかけました。「4億2,000万ドルはどこへ消えたのか？」親会社は巨額調達資金をEOSの長期開発や開発者支援、イノベーション促進に使うと公言していたにもかかわらず、開発者への支援はわずか5万ドル—シリコンバレーのプログラマー2か月分にも満たぬ額でした。

2019年3月19日、BMはステークホルダーへのメールで一部回答。2019年2月時点の総資産（現金と投資）は30億ドル、そのうち約22億ドルは米国債、残りはForte（ゲーム会社）、Immutable（NFTプラットフォーム）、プエルトリコのリゾートホテルなどEOS無関係な案件へ。投資先は「EOSエコシステムと無縁」という共通項がありました。

唯一のEOS関連事業は、EOSIOスマートコントラクト上のソーシャルプラットフォームVoice。開発費1億5,000万ドル、うち3,000万ドルはBitcoin保有企業からのドメイン名購入費用。しかしVoiceは失敗に終わりました。初回イベントは30分足らずで内容も乏しく、EOS価格は下落、失望が広がりました。半年以上後にiOS版がApple Storeで公開されたもののバグだらけ。公式Webページもエラー表示でセキュリティ対策を主張。EOSホルダーは完全に失望し、最終的にVoiceは2023年9月にサービス終了を発表しました。

親会社の「話題先行、実行最小」が顕著となり、Voice失敗後は目立った投資もなく、ほぼ休眠状態に。現在は多額のBitcoinを保有し、2019年の30億ドルからさらに資産を増やすことに成功—資産運用の見本となりましたが、EOSへの支援は皆無でした。

一方、Ethereum財団などは継続的に開発者支援や技術革新を推進。親会社はほとんど何もせず、初期投資家は「EOSに投資したのはブロックチェーン革命への期待であり、親会社のBitcoin投機のためではない！」と憤りを表明しました。

親会社の内部ガバナンスも問題化。CEO Brendan Blumer中心のファミリービジネス化が進み、BMは実権から排除。Blumerの家族が経営幹部ポストを占め、実績はリブランディングのみでエコシステム開発は停滞。BMは「意思決定権が全くない」とし、EOSIOにリソースを注ぐ現状を傍観するしかありませんでした。

2021年、コミュニティは親会社支配からの分離を図り、EOS Foundationが交渉を開始しましたが合意に至らず。最終的にEOS Foundationと17ノードが親会社の権限を剥奪し、運営チームから排除しました。

分離後もEOSコミュニティは資金所有権を巡り訴訟を継続、親会社は資金の全面管理権を保持。さらに2024年以降BMの活動はブロックチェーンから遠ざかり、神学布教や聖書解釈、地政学分析に注力しています。

結論

この7年間の暗号資産史を振り返ると、EOS崩壊は業界最大の警告事例となり、「なぜEOSは失敗したのか」という問いに明確な答えを示します。どんなに高いTPSや巧妙なリソースモデルも、複雑で一般ユーザーに使いづらければ意味がありません。「Ethereumキラー」と称されたEOSは、経済モデルの欠陥、ガバナンスの混乱、技術停滞によって自壊しました。

7年前、EOSは4億2,000万ドルのクラウドファンディングでブロックチェーン史上最大の資金調達と称賛されましたが、今や業界最大の「警鐘」となり、資本・ビジョン・技術だけではなく、適切な実行・本物のコミュニティ連携・継続的支援がなければ成功は保証されないことを示しています。EOSはEthereumを倒すことなく、まず自らを倒したのです。

FAQ

なぜEOSは人気を失ったのですか？

EOSは中央集権化への懸念、Ethereumに比べて弱い開発者エコシステム、低い普及度が原因で衰退しました。ガバナンスモデルもコミュニティから大きな批判を受けました。

なぜEOSは失敗したのですか？

EOSはガバナンス問題、取引量の低迷、開発者獲得の難しさ、高速なブロックチェーンとの競争といった課題に直面しました。初期の高い期待は、持続的なエコシステム成長や実用化にはつながりませんでした。

なぜEOSコインは下落しているのですか？

EOSは市場センチメントの悪化とエコシステムの主要な進展不足により下落しています。投資家の信頼や市場全体の動向が現在の価格下落を左右しています。

EOSに何が起こったのですか？

EOSは盗難疑惑によるアカウント凍結など重大な問題に直面し、ユーザーの信頼を損ないました。Ethereumを超えることはできず、市場での優位性や普及も失いました。