ドナルド・トランプが地政学的なシグナルを発信するたびに、暗号市場が反応するパターンが顕著になってきた。今回も例外ではない。

トランプ大統領がイランの「新しく、より合理的な政権」との交渉を示唆し、同時にホルムズ海峡の即時再開を要求、協議が決裂した場合にはエネルギーインフラへの攻撃を辞さないと公言した。この二面的なメッセージが市場にどう解釈されたか。ビットコインは72,830ドルまで上昇し、24時間で2.55%のゲイン。イーサは2,240ドルで+2.98%、ソラナは85.10ドルで+3.62%、XRPは1.35ドルで+2.02%となっている。

ドナルド・トランプのこの発言は複雑だ。一方では停戦の可能性と新体制との協議が進んでいることを示唆し、他方では破壊の脅威を明示している。市場参加者にとって、この不確実性が買い材料として機能したようだ。

ショート清算がこの上昇を加速させた。直近1時間だけで932万ドルのショートが強制決済され、過去24時間では3億4,000万ドルの清算が発生している。夜間の急落で2億4,225万ドルが吸収されたあとの反発だから、テクニカルな反発というより、地政学的リスク回避の動きと見える。

トランプ関連のプロジェクトであるWorld Liberty FinancialのWLFIトークンは、逆に12%下落して過去最安値を更新した。Dolomiteプラットフォーム上での貸付戦略が物議を醸し、循環リスクの懸念が拭えていない。WLFIを担保にステーブルコインを借り入れ、プールを枯渇させるという構図は、批評家の指摘通り脆弱性が高い。

トランプの地政学的な動きと暗号市場の反応を見ると、リスクオフとリスクオンの判断が市場ごとに分かれている。主流資産は上昇、プロジェクト固有のリスクは売られる。この二層構造がしばらく続きそうだ。