イーサリアムのプライバシー革命：HTTP からHTTPS への進化が今、起こっている

Devconnect Buenos Aires 2025 期間中、Privacy & Scaling Explorations（PSE）、Web3Privacy Now、イーサリアム財団が共同開催した Ethereum Privacy Stack イベントは、Web3 生態史上最も重要なプライバシーに関する集まりになった。Vitalik Buterin、Tor プロジェクト創設者 Roger Dingledine、一流の法律専門家、Railgun や Aztec などのプライバシープロトコル開発チームが一堂に会し、規制圧力と技術成熟が交差する転換点において、今後 3～5 年のプライバシーロードマップを共同で構築した。

イーサリアムのプライバシー定義が根本的に変わる

本イベントで生まれた最大の合意が「全体的プライバシー（Holistic Privacy）」の概念だ。従来、プライバシーはゼロ知識証明（ZK）やミキサーなどのオンチェーンツールに限定されていた。しかし今、その定義は劇的に拡張された。

プライバシー読取（Private Reads） から プライバシー書込（Private Writes） まで、ネットワーク伝送層（Tor）、RPC 読み取り層、データストレージ層、フロントエンドに至るまで、完全なクローズドループを貫通する必要があるという認識で参加者が一致した。

Vitalik と Roger Dingledine が強調したのは、基盤となるネットワークが IP アドレスを漏洩させれば、アプリケーション層の匿名性は無意味になるということだ。ビットコインノードの約 3/4 がすでにオニオンアドレスを通じて接続されている現状から、イーサリアムも同じ経路を歩むべきだという提案が浮上した。

「非プライバシー行動の汚名化」：Web3 の HTTPS モーメント

参加者たちが強調した転換は、プライバシーを「ギーク」や「ハッカー」の特権から「日常のデフォルト」へと昇華させることだ。これは Web2 が HTTP から HTTPS に移行した歴史と酷似している。

当時、インターネット初期もプライバシーが不足していた。原因は技術の未成熟、規制の不確実性、性能オーバーヘッドだった。現在の Web3 も同じ段階にある。Let’s Encrypt が証明書の取得を無料で簡単にし、ブラウザが HTTP を「安全でない」とマークすることで、非プライバシー行動が異常と見なされるようになった。

Web3 も同じ戦略が必要だ。 2026 年までに、プライバシー送金のコストを通常の送金の 2 倍程度に引き下げ、ワンクリックで無感覚な体験を実現する。そうすれば、個人投資家だけでなく、商業機密保護が欠如しているため参加できない伝統的金融機関も参入できるようになる。

コンプライアンスか自由か：イデオロギーの最終決戦

技術ロードマップが明確になる一方で、根本的なイデオロギー対立が浮上している。その最大の論争が 「コンプライアンスプライバシー」と「無許可プライバシー」 の対立だ。

一方は Privacy Pools を代表とし、「分離証明（Dissociate）」によって違法資金を隔離し、規制認容と機関採用を目指す。もう一方は純粋な暗号パンク精神を堅持し、あらゆる形式のコンプライアンス妥協は最終的に検閲を招くと考えている。

PSE の Andy Guzman は、プライバシー機能がイーサリアムのコアプロトコル層（L1）に統合されるべきか、アプリケーション層に留まるべきかについて、「内戦」が近づいている可能性を警告した。L1 統合は統一流動性とデフォルトプライバシーをもたらすが、規制リスクとプロトコル複雑性も増す。この選択がイーサリアムの政治的属性を決定することになるだろう。

ハードウェアから検閻対策まで：多層防御の構築

議論はソフトウェアレベルを超え、物理層とネットワーク層に深入した。コミュニティは、基盤ハードウェアが信頼できない場合、上層のすべての暗号は砂上の楼閣であることを認識した。

完全オープンソースのハードウェアチップ設計から、家庭での自己ホスティング、ハードウェアウォレット上での ZK 署名実装まで、多層的な検閻対策が構想されている。さらに興味深いのは、イーサリアムのバリデータ（Staker）が同時に Tor リレーノードを運営することの可能性だ。これにより、統一流動性を保ちながら法的リスクなしに検閻対策を強化できる。

「自救」の urgency：開発者保護基金の設立呼びかけ

Tornado Cash 開発者の遭遇に直面し、イベント全体に緊急の「自救」ムードが漂っていた。法律専門家と開発者は一致して、強力な法律防御基金と政策ロビー団体の設立を呼びかけた。

現在の反テロ法は非常に広範であり、「政治的または経済的構造を破壊しようとする」行為がすべてテロリズムとして定義される可能性があるからだ。これは、プライバシーやDeFi開発者が知らず知らずのうちにテロリストのレッテルを貼られるリスクを意味する。

暗号業界は数十億ドルの資本を持っているのに、なぜ法律防御や政策ロビーに投資しないのか。 この問いは、単なるコンプライアンスの問題を超え、デジタル時代における自由の生存戦争として位置づけられた。

2026 年までのプライバシー技術ロードマップ

Andy Guzman による最終的な予測は大胆だ：2026 年 11 月（次回 Devcon）までに、イーサリアム上のプライバシー送金問題は完全に解決されるだろう。

現在 35 以上のチームが約 13 種類の異なる技術パスを探求している。隠しアドレスから Privacy Pools まで、このエコシステムの豊かさが、最終的に優れたソリューションの誕生を保証する。

将来のソリューションは、低コスト（通常送金の 2 倍程度）、低遅延、ワンクリック体験を備え、プライバシーが非プライバシー行動と見なされる時代 をもたらすことになるだろう。インターネットが HTTP から HTTPS へ移行したのと同様に、イーサリアムも privacy-first の新時代へと確実に進んでいる。