アナリストの見解：ビットコインは高いボラティリティを脱しつつあるが、安全資産の仲間入りには至っていない

3月18日、ビットコインの終値は72,000ドルを割り込み、反発後に形成された価格帯を維持できず、最近の高値を突破するために必要な上昇モメンタムも欠いている。

QCP Capitalが発表した市場分析によると、ビットコインと伝統的な金融市場の相関ロジックはすでに変化しており、もはや純粋な高リスク資産のように振る舞っていない一方で、持続的な安全資産への資金流入もまだ十分ではないとしている。

具体的には、この種の資産は従来、価格変動幅が市場全体を大きく上回り、ナスダックなどのハイテク株と高い正の相関性を保つ傾向があった。

しかし、現在のビットコインは、株式市場の上下動に追随する「アンプ」の役割から徐々に脱却し、より独立した価格動向を示すようになってきている。

一方、デリバティブ市場では、オプションの構造は依然として防御的な傾向を示している。30日間のインプライド・ボラティリティは50付近をさまよい、30日間のリスク・リバーサル指標では、プットオプションのプレミアムがコールオプションを上回っている。

分析によると、ビットコインの資産性質は進化しているものの、現時点では金や米国債の水準には及ばず、市場の動揺時に確実な安全資産としての機能を果たすには至っていない。

投資家にとっては、現段階でビットコインを市場崩壊に備える防御的な避難所と過度に早期に見なすべきではなく、極端な相場低迷時のリスクエクスポージャーに警戒する必要がある。

また、マクロ経済の要因は依然として市場を主導しており、今週は年内最も重要な「中央銀行の決定週」を迎える。米連邦準備制度理事会（FRB）、欧州中央銀行、日本銀行、イングランド銀行が次々と金融政策決定を行う予定だ。

経済成長や労働市場のデータは弱いものの、原油価格の上昇により利下げの道筋が複雑化し、市場は大きく緩和期待を後退させている。金利環境は支援から阻害へと変わりつつある。

さらに、地政学的リスクにより原油価格は100ドル付近で推移しており、市場が情勢改善を期待していても、湾岸地域の不確実性は依然としてさまざまな資産にスタグフレーションの影を落としている。

総じて、現環境下ではビットコインはもはや純粋な高リスク資産として取引されていないが、持続的な安全資産への資金流入もまだ十分ではない。

このようなアイデンティティの曖昧さは、政策や地政学的情勢がより明確になるまで、新たな常態となる可能性がある。