印刷マネーブームがビットコインを100万突破へ！アーサー・ヘイズ、2028年の究極的な爆発を予測

伝説のトレーダー、アーサー・ヘイズは、世界の法定通貨体制が長期的に不均衡であり、政府が紙幣発行によって経済を維持しているため、賃金が物価に追いつかないと警告しています。彼は、ビットコインはルールが透明で供給が固定されているため、法定通貨の価値下落に対抗するための重要な資産になると考えています。ヘイズは、市場が2027年から2028年にかけてピークを迎え、ビットコイン価格が100万ドルを突破し、イーサリアムも1万から2万ドルに達する可能性があると予測しています。

紙幣発行メカニズムが止まらない理由

（出典：Youtube）

ヘイズは、現在の金融システムを修正するには、政府が紙幣発行を停止し、中央銀行資産を売却し、レバレッジ企業の倒産を容認し、失業の急増や1930年代の大恐慌のようなショックに耐える必要があると率直に述べています。しかし、このような代償を受け入れる政治家はいません。再選を望むならそのようなことはしないからです。この体制がリセットされない限り、通貨供給は拡大し続けるだけだと指摘しています。

また、政府が発表するインフレ率は穏やかに見えても、一般市民は給与が生活費に到底追いつかないことを実感しており、教育、医療、住宅、日常消費の全てにおいて同じだと述べています。各国政府は金融システムに問題が生じることを許さず、何かあれば紙幣発行で市場を支えます。このような環境下で、市民は株式、債券、不動産、金、暗号資産の間で資産を保全する方法を探すしかありません。

政治面では、ヘイズは民主党と共和党の本質的な違いは大きくなく、どちらも「ばらまき」によって支持を集めていると考えています。この政治生態系が紙幣発行政策を止めることを許さず、停止すれば経済後退と支持票の喪失を意味するからです。中央銀行のバランスシート拡大は現代経済の常態であり、例外ではありません。

ビットコインはどのように紙幣発行から恩恵を受けるか

ヘイズは、ビットコインの価値は政府や中央機関を信頼する必要がなく、供給が固定され、ルールが透明で改ざん不可能であることから生まれると考えています。これにより、資産が政府や銀行によって凍結・制限されるリスクを回避でき、ビットコインは法定通貨の長期的な価値下落に対抗する道具となります。自身は株式よりもビットコインを好む理由として、どの産業に資金が流れるかを判断する必要がなく、中央銀行が紙幣を発行すればビットコインの価格が上昇する可能性がある点を挙げています。

ビットコインが従来資産より優れている三つの理由

供給が固定され増発不可：総量2,100万枚は決して変わらず、政府の都合で価値が希薄化することはない

ルールが透明で改ざん不可：すべての通貨政策がコードに書き込まれ、一方的な変更は不可能

グローバルに許可なく流通可能：単一国家の統制を受けず、いつでも国境を越えて移転可能

ただし、ビットコイン価格の動きは各国中央銀行のバランスシートと密接に連動していることにも注意を促しています。世界が突然金融緩和をやめ、金融引き締めに転じれば、ビットコインは大きく調整するでしょう。しかし、こうした事態は短期的にはほぼ起こり得ないとし、その理由は政治的現実が許さないからだと述べています。

ヘイズはZcashや複数のステーブルコインも保有しており、プライバシーコインや米ドル連動資産にも期待していることがうかがえます。このような多様なポートフォリオは、彼がビットコイン単一ではなく暗号資産全体の成長を信じていることを反映しています。

2028年100万ドルへの価格シナリオ

将来の市場について、ヘイズは強気相場のピークは2027年から2028年に訪れ、ビットコインが100万ドルを突破する可能性が高いと見ています。現在約10万ドルから計算すれば、今後3年で900%の上昇となります。この予測は世界の中央銀行がバランスシートを拡大し続けるという見立てと、ビットコインの希少性に基づいています。

イーサリアムは1万～2万ドルが目標とされ、スマートコントラクト・プラットフォームのパフォーマンスはビットコインに劣ると見ています。これは2021年の強気相場でイーサリアムの上昇率がビットコインを上回った状況とは異なります。ヘイズの予測は、次の強気相場がDeFiやNFTのようなアプリケーション層の革新より、価値保存手段としてのビットコインにより焦点が当たることを示唆しています。

S&P500やナスダックも量的緩和政策によって上昇が続くと予想されますが、投資家が過度なバリュエーションに疑問を持ち始めたときにのみ反転の可能性があると述べています。株式市場もビットコインも紙幣発行環境下で恩恵を受けるが、ビットコインの希少性がより際立つと強調しています。

欧州投資家が直面する特有リスク

ヘイズは特に欧州の投資家に警鐘を鳴らし、ユーロ圏の構造的問題が各国により厳しい制限策を取らせる恐れがあると指摘しています。今後、欧州での資金自由度はますます低下し、政府が投資先を制限する介入が増えるだろうと警告しています。具体的には、年金資産が政府指定の資産にしか投資できなくなる、金や暗号資産の購入禁止、送金制限、預金が政府財政支援に使われるといった措置が考えられます。

このような資本規制リスクは欧州で高まりつつあり、ユーロ圏内部の財政不均衡と債務問題が背景にあります。南欧諸国の高債務と北欧諸国の財政規律の対立が、資金流出を防ぐためにEUがさらなる規制に踏み切らせる可能性があります。ヘイズは欧州の投資家に対し、資産をより自由な法域へ早めに移すか、ビットコインなど国境を持たない資産に分散投資するよう勧めています。